東京アセット

東京アセットが抱えている収益物件やこれまでの実績、口コミ・評判等についてまとめてみましたのでご覧ください。

東京アセット
の一棟売り売買物件

  • 地域:東京
  • 利回り:7.84%%
  • 価格:9,180万円
  • 構造:木造
  • 築年数:1年以内
  • 稼働率:記載なし

※参考:OCN不動産・賃貸(https://house.ocn.ne.jp/toushi/detail/0/13121/6970530610/00262906/x06970530610.html)2020年4月15日時点

東京アセットは様々な物件を抱えており、公式ホームページでも多数案件を確認できますが、一棟売りの扱いは少なく、こちらもポータルサイトに掲載されているものとなります。公式ホームページ等を見ると、近年は一棟売りに関しては売却を促進している節があるので、一棟売り物件の扱いそのものが少ないのかもしれません。

東京アセット
の収益物件の売買について

東京アセットの収益物件の売買実績

東京アセットがどれだけの実績を持つ業者なのかは、未知数です。公式ホームページには設立年が明記されていません。取扱件数を見ると、東京23区だけでも700件前後の物件が登録されていますが、売買契約等の具体的な数字等は明記されていません。
しかし、公式ホームページによると、代表は大手不動産企業に在籍しており、20年以上も業界に身を置いていたとのこと。その間、300以上の売却成約件数を誇り、独立を果たしたとのこと。企業としての実績は不明瞭ではありますが、代表本人は不動産業者に長く身を置き、実績もあるということなのでしょう。

東京アセットの収益物件の売買活動

自社公式ホームページだけではなく、様々なポータルサイトに案件を掲載しています。長年不動産業界に身を置き、独立を果たしたとあってノウハウやネットワークにも自信があるようです。但し、一棟売り物件だけではなく、単体物件も多く掲載しています。むしろ近年は一棟売り物件よりも部屋単体での扱い件数の方が増えています。自社サイトでも、一棟売り物件に関しては売却に関するレクチャーが増えていることから、一棟売りよりも単室での取り扱いに力を入れていることが伺えます。

東京アセット
の評判

  • CUSTOMER CASE
    引用元:東京アセット公式ホームページ(https://www.tokyo-asset.jp/sale_concierge/customer_case/)

「CUSTOMER CASE」と題し、様々な事例を公式ホームページに記載していますので、参考になることも掲載されているかもしれません。

東京アセットの特色

東京アセットの不動産投資サービス

一棟売却コンシェルジュは、東京アセットの関連サービスだと考えると分かりやすいでしょう。一棟売却コンシェルジュとして、自社メディアを持ち、様々な情報発信を行っています。売却のために必要なことだけではなく、業者の選び方等、利用者に参考になることが多々掲載されています。その点では、まさに「コンシェルジュ」というネーミングは言いえて妙です。

東京アセットの企業信頼性

長く業界に携わっていた代表が独立して起こした東京アセット。一棟売却だけでも多くの実績を誇ることから、専門性は高いと考えて良いのではないでしょうか。

東京アセットの会社概要

社名 東京アセット株式会社.
本社所在地 東京都渋谷区広尾1丁目11番2号 アイオス広尾9F
資本金 7,777,777円
免許等 東京都知事(1)第100644号
取引様態 仲介
1棟収益物件の売却で
媒介の使い分けは当たり前
使い分ける不動産会社を新提案

新たな業者開拓の1つとして、物件と媒介契約から適した不動産会社を提案します。

築年数ある物件の価値を見出すなら専門性重視の専任媒介契約で
Myアセット

築年数ある物件の売却は、ウィークポイントの値引き交渉に粘る取引ではなく、専門性の高い業者に適正価格を求めるのが吉。それならば専任媒介で一社に託して関係性を築いて売却活動を依頼する方が、結果的に良い取引になるでしょう。首都圏の1棟収益物件に特化した業者のうち、専門性が高く投資家からの満足度が高いMyアセットを推薦します。(※1)

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築浅物件で売却スピードを競うなら大手を交えた一般媒介契約で
三井不動産リアルティ

資産価値の高さが明らかな物件は、一般媒介契約で複数社の売却力を見極めてみるのも一手。大手不動産業のうち最も仲介件数が多いのが三井不動産リアルティです。(※2)

賃貸事業のみならず、商業施設・ホテルリゾート事業を持つ「三井不動産グループ」によって、様々な可能性を加味した売却が見込めます。

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※1:東京・神奈川・千葉・埼玉の物件に対応し、収益物件の取り扱いを主の事業とした不動産会社を収益物件特化として調査。国土交通省の「一般不動産投資顧問業」登録を、専門性の高さをみる1つの基準としています。

※2:公益財団法人不動産流通推進センターの2019年不動産業統計集にて流通大手各社の取り扱い仲介件数が41,533件と最多。

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