不動産流通システムREDS

不動産流通システムREDSについて、どのような実績があるのかや口コミ・評判、特徴や信頼性について調べてまとめています。

不動産流通システムREDSの一棟売り売買物件

REDSが取り扱っている一棟売りマンションに関しては、公式ホームページ・ポータルサイト共に見当たりませんでした。公式ホームページに関しても一棟売りよりも区分マンションの紹介が多いです。但し、決して区分マンションにのみ力を入れている訳ではないとのこと。

不動産流通システムREDSの収益物件の売買について

不動産流通システムREDSの収益物件の売買実績

REDSの公式ホームページには、具体的にどれだけの実績があるかを見つけることはできませんでした。実績を示す客観的なデータとしては、設立が2008年なのでかれこれ10年以上は営業している業者である点。また、択愛建物取引免許が(2)となっていますので、一度更新されている点が挙げられます。更新の数は多ければ多いほど、「実績」と捉えて良いかと思いますが、一度更新している点を踏まえると、コンプライアンスに関しては問題ない業者であることが伺えます。

不動産流通システムREDSの収益物件の売買活動

REDSは自社サイトをオウンドメディア的に活用し、コンサルタント業に力を入れていることが分かります。様々な記事をサイトに用意し、訪問者の不動産知識のエデュケーションに力を入れていることが伺えます。また、不動産に関して様々な角度からのコラムを用意しています。その点に於いてREDSがどのような姿勢を持っているのかを伺うことができるでしょう。

不動産流通システムREDSの評判

  • 不動産購入に関しての疑問点を丁寧に詳しく教えていただき、大変勉強になりました。こちらからの内見、問い合わせへのお返事や電話対応もすぐいただき、最終的に大満足する住まいに巡り合えました。
    引用元:REDS公式ホームページ(https://www.reds.co.jp/voice/)
  • やり取りは全てメールで、押し付けがましい営業の連絡は一切なく、安心できた。
    引用元:REDS公式ホームページ(https://www.reds.co.jp/voice/)
  • 常に売主に寄り添ってくださる姿勢と、豊富な経験に基づく的確なアドバイスが大変心強かったです。何よりレスポンスが早くて親切。まさにデキる営業マンといった感じで、安心してお任せすることができました。
    引用元:REDS公式ホームページ(https://www.reds.co.jp/voice/)

不動産流通システムREDSの特色

不動産流通システムREDSの不動産投資サービス

REDSは不動産投資事業にも力を入れています。むしろ、公式ホームページを見ると不動産投資に関してのレクチャーが多々見受けられます。どのような業者を選ぶべきなのかや、細かい注意点等をより細かく公式ホームページに記載されています。もちろんあくまでもコンサルタントとしての意見ではありますが、実績等を踏まえての言葉とあって説得力を感じさせるものです。

不動産流通システムREDSの企業信頼性

REDSは株式会社ヒノキヤグループの関連会社になります。ヒノキヤグループは東証一部上場企業になりますので、その点だけでも一定の安心感がありますが、公式ホームページにスタッフ、さらには保有資格一覧を明記しています。また、代表を務める牧野氏は元々は第一勧業銀行(みずほ銀行)、ボストンコンサルティンググループ、三井不動産にて不動産事業を手掛けていました。また、多数の著書もあります。テレビ、新聞といった様々なメディアへの出演経験もあるなど、社会的信頼性のある代表・企業なので、依頼する際には安心感を覚えることでしょう。

不動産流通システムREDSの会社概要

社名 株式会社 不動産流通システム
本社所在地 東京都千代田区神田松永町10番地 長谷川ビル702
資本金 8,519万円
免許等 宅地建物取引業免許東京都知事(2)第92343号
一般建設業免許東京都知事 第150948号
取引様態 仲介
1棟収益物件の売却で
媒介の使い分けは当たり前
使い分ける不動産会社を新提案

新たな業者開拓の1つとして、物件と媒介契約から適した不動産会社を提案します。

築年数ある物件の価値を見出すなら専門性重視の専任媒介契約で
Myアセット

築年数ある物件の売却は、ウィークポイントの値引き交渉に粘る取引ではなく、専門性の高い業者に適正価格を求めるのが吉。それならば専任媒介で一社に託して関係性を築いて売却活動を依頼する方が、結果的に良い取引になるでしょう。首都圏の1棟収益物件に特化した業者のうち、専門性が高く投資家からの満足度が高いMyアセットを推薦します。(※1)

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築浅物件で売却スピードを競うなら大手を交えた一般媒介契約で
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賃貸事業のみならず、商業施設・ホテルリゾート事業を持つ「三井不動産グループ」によって、様々な可能性を加味した売却が見込めます。

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※1:東京・神奈川・千葉・埼玉の物件に対応し、収益物件の取り扱いを主の事業とした不動産会社を収益物件特化として調査。国土交通省の「一般不動産投資顧問業」登録を、専門性の高さをみる1つの基準としています。

※2:公益財団法人不動産流通推進センターの2019年不動産業統計集にて流通大手各社の取り扱い仲介件数が41,533件と最多。

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